製造業でDXを進める新視点―従業員目線のUX改善で現場が変わる

製造業が「UX改善」に取り組むべき理由―現場と顧客体験の両立へ

製造業が直面する課題は、現場作業の効率化やデータの適切な活用、さらにグローバル市場での競争力向上など、多岐にわたります。現場の業務効率を高めること、そして従業員が快適に働ける環境を整えること。それが課題克服の第一歩です。

本章では、UX改善による現場のボトルネック解消と、データ活用による迅速な意思決定の実現に焦点を当てます。これらがグローバル競争力を支える基盤となり、製造業の未来への道筋を示します。

製造現場の非効率が生むボトルネックとは

老朽化やブラックボックス化したシステムは、製造業の現場で作業効率を下げる要因です。複雑な操作が遅延やミスを招く懸念があります。また、部門ごとに異なるシステムが乱立する「サイロ化」で情報の速やかな共有が妨げられ、迅速な意思決定を阻むこともあります。

これらの課題を克服するためには、統一されたシステムの導入や部門間の連携強化が欠かせません。アプローチ方法の一つとして、利用者の使用感を中心に据えるHCD（人間中心設計）の考え方が挙げられます。

リアルタイムデータが経営をスピードアップ

製造業では、データを活用した意思決定がまだ十分に根付いていない現場もあり、効率化や判断の迅速化が課題となっています。こうした課題に応える重要なポイントが、リアルタイムデータの活用です。

例えば、従業員が必要な情報をすぐに取得できるダッシュボードの導入は、作業遅延やミスの防止につながります。同時に、経営層が現場の稼働状況や在庫データをリアルタイムで把握できれば、生産計画やリスクへの対応もスムーズになります。UX改善は、現場と経営の双方にとって不可欠な要素です。

「デジタル製造業」への進化が国際競争力を高めていく

製造業がグローバルで競争力を維持・向上していくためには、現場の効率化と従業員の働きやすさの両立が不可欠です。Deloitteのレポートでは、製造業経営者の86%が「スマートファクトリー※を競争力の主要な推進力と見なしている」との調査結果が示されています。

また、「産業用メタバースの導入により労働生産性が平均12%向上する※2」という予測も注目されています。スマートファクトリーや産業用メタバースといった「デジタル製造業」の取り組みは、リードタイムの短縮や品質管理の向上を実現するものです。これらのアプローチが、日本の製造業が国際市場で存在感を高めるための役割を担っているのです。

関連コラム：AI活用で進化する製造業ー世界が注目する12の海外事例

※IoT、AI、ビッグデータ、ロボット技術などの先端デジタル技術を活用して、製造プロセスの自動化・最適化を進め、生産性と品質の向上を図る次世代型の工場
※2：出典「業界展望2024年 産業機械製造業」（Deloitte・2024）
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/manufacturing/articles/ad/manufacturing-industry-outlook-2024.html

UX改善が導いた、新たな製造業のケーススタディ

製造業が競争力を高めていくためには、従業員体験（EX）の向上とデジタル技術の活用が欠かせません。ここでは、UX改善の取り組みとして、HCD（人間中心設計）の手法をはじめ、多面的なアプローチで現場の生産性や従業員満足度を向上させた国内外の事例を紹介します。それぞれの成功事例を通じて、現場での生産性向上や従業員満足度を実現するためのヒントを探っていきましょう。

日立製作所（日本）／Lighthouseプロジェクトが未来型製造の可能性を示す

• • • • 生産リードタイムを50%短縮し、生産性を大幅に向上。
      • 直感的に進捗を監視できるシステムを導入し、情報取得を効率化。
      • ABSオフィスを整備し、従業員エンゲージメントの向上と柔軟な働き方を実現。
    • 大みか事業所はLighthouse工場に選定され、国際的にも高い評価を受けています。生産性の向上と合わせて、従業員エンゲージメントの向上も実現しました。

サムスン電子（韓国）／C-Labプログラムが生む革新と成長

• • • • 2012年の設立以来、872のスタートアップとプロジェクトを支援（うち社内向けのC-Lab Insideは 397件）。
      • 537社のC-Labスタートアップが累計10億ドルの投資を調達。
      • CES 2024で23のイノベーションアワードを受賞し、国際的評価を確立。

ボーイング（アメリカ）／VRトレーニングで技能向上と安全性を両立

• • • • トレーニング時間を短縮し、コストを削減。
      • 仮想空間での反復学習により、技能定着率を向上。
      • 安全性を確保しつつ、高度なスキルを効率的に習得。

富士通（日本）／イントラサイト改善で示した「人間中心」の可能性

• • • • ユーザビリティを大幅に向上し、業務効率化を実現。
      • 従業員の90%が「業務に役立つ」と評価。
      • DX推進の基盤として、現場主導型の改善文化を醸成。

業務改革を支えるHCDとデザイン思考の実践

前章で紹介した事例は、いずれもUXの改善が業務効率化や競争力強化に直結している点で共通しています。ボーイングは、VRを活用した革新的なスキルトレーニングで、DXが現場にもたらす可能性を示しました。サムスン電子は、従業員体験（EX）の向上を通じて、ビジネスの革新を加速させています。富士通は、人間中心の設計を活用し、UX改善を社員エンゲージメントの向上に結びつけました。これらの取り組みには、製造業が市場で競争力を高めていくためのヒントがあります。

現場と顧客ニーズの正確な把握

UXの改善は、現場の課題を正確に理解することからスタートします。現場作業員や顧客との対話を通じて、業務フローや行動パターンを詳細に観察し、潜在的なニーズを浮き彫りにします。単なるデータ分析だけでなく、現場ヒアリングを組み合わせることで、真の課題に迫ることができます。

デザイン思考とHCDで業務改善

2章の富士通の事例でフォーカスしたHCD（人間中心設計）は、従業員と顧客双方の体験価値を向上させるための効果的な手法です。人間工学のガイドラインによると、人間を中心に置くアプローチは、次のように4段階で進められます。

導入後にも求められる、継続的な改善

UX改善は単発の取り組みに終わらず、継続的な見直しが求められます。定期的なレビューや現場からのフィードバック収集をおこなうことで、課題を迅速に解決する体制が構築できます。

具体的には、現場や顧客の声を収集してさらなる改善点を特定するための利用状況のモニタリングをおこない、その結果を基にUIの改良や機能追加などのプロセス最適化を迅速に実施することが重要です。継続的な改善を重ねることで、UXが生む価値が現場に根付き、顧客と従業員の双方にとって意義ある体験を提供できるようになります。

製造業の進化を牽引する「Lighthouse」プロジェクト

人間中心の「体験価値」が製造業を進化させる

製造業DXは、UXと先端テクノロジーを融合することで、企業の競争力を大きく向上させる可能性を秘めています。現場作業の効率化や従業員の働きやすさを追求することで、業務プロセスが最適化され、結果として顧客体験の向上につながります。

これらの取り組みは、単なる技術革新にとどまりません。環境への配慮や社会的価値の創出といった視点も含め、DX時代に必須の「持続可能な成長」を支える基盤になるでしょう。

本記事で取り上げた事例からは、「人間中心の設計（HCD）」と「UXの改善」が製造業DXの中核を担うことが明らかになりました。従業員体験（EX）と顧客体験（UX）を両輪にスパイラルアップしていくことで、製造業が直面する課題解決の道筋が描けます。現場と経営層が連携し、従業員体験を高めるとともに、顧客にとっての価値を最大化する戦略を推進していく必要があります。

今回紹介したHCDとUX改善の実践例は、製造業全体が参考にできる汎用性の高い成功モデルです。自社に合わせたDX×UX戦略を構築し、次世代製造業の未来像を描いていきましょう。